雨漏れが原因で屋根を修理・・・補助金の受け取り条件・申請方法

雨漏りは、住宅に起こりうるトラブルとしては比較的身近なものです。
屋根や外壁に何らかの問題が起き、雨水が内部に侵入するというシンプルなトラブルですが、いざ修理しようとすると、多額の費用が必要となってしまうこともあります。
こんなとき、住民を援助してくれる補助金や制度はあるのでしょうか。<br>
利用できる補助金の内容、条件、そして申請方法など、気になる情報をまとめて紹介します。

目次

住宅屋根の修繕に使える補助金とは?

雨漏りの原因となるのは、屋根や外壁です。
もしも雨漏りの原因が「屋根」にあるなら、屋根の修理に「付加価値」を与えることで、各自治体が用意している補助金を受け取れる可能性があります。
雨漏りが起きる可能性が高いのは、新築の家の屋根よりも古い家の屋根です。
昔ながらの屋根なら、今の技術で作られた屋根に葺き替えた方が、メリットも大きくなるでしょう。

多くの自治体が用意している補助金といえば、「耐震改修工事に関する補助金」です。
屋根の修繕をして耐震性をアップさせることで、この補助金を受け取れる可能性があります。
屋根は雨漏りだけではなく、家全体の耐震性とも深くかかわっている箇所です。
屋根、つまり住宅の「頭」を軽くすることで、大きな地震がやってきたときの倒壊リスクを小さくすることができます。

雨漏りと同時に耐震リフォームを行う際には、具体的にどのような補助金を適用できるのか、業者によく確認しておきましょう。
補助金の申請は、自分自身で行うケースもあれば、業者が代行してくれることもあります。

自治体の中には年度ごとに補助金の限度額や受け入れ棟数を制限しているケースもありますから、契約前にきちんと確認しておきましょう。

残念ながら補助金の対象にならない!
こんなときは火災保険をチェック

耐震リフォームをすることで補助金を受け取れる可能性があるのは、多くの場合「比較的、古い時期に建てられた家」です。
現在の法律で建てられた家は、もともとある程度の耐震性を備えているために、補助金の対象になっていません。

では雨漏りが起きたときには、100%自腹で対応しなくてはいけないのでしょうか。
実はそんなこともありません。
まずは自身が契約している火災保険の内容をチェックしてみてください。

もしも「風災」への補償がセットになっているなら、雨漏り修理で保険金を請求できる可能性があります。
あまり知られていませんが、雨漏りの原因は「強風」によってもたらされることも多いものです。
詳しい原因は、専門家の目でチェックしてもらわなければわかりませんが、もし火災保険で対応できる内容であれば、修理費用を保険で賄うことも可能になります。

火災保険を使えるかどうかは、まず雨漏り修理業者を呼んで、チェックしてもらうと良いでしょう。
その後、もし「適用されるだろう」ということであれば、見積もりを作成してもらいます。
その見積もりと、保険金を請求するための書類を揃えて、保険会社に提出します。
保険会社側の調査が完了し、保険金が支払われることになれば、そのお金を修理費用に充当できます。

大切なのは、信頼できる業者を探すことです

自治体の補助金を活用したい場合も、火災保険で修理費用を賄いたい場合も、大切なのは「信頼できる業者を選ぶ」ということです。
自治体の補助金情報は、地域によっても、そして年度やそれぞれの状況によっても細かく違ってきます。
きちんとした情報を持つ業者から、自分の状況にあった情報を得ることができれば、手続きで迷うこともないでしょう。
また、「本来なら受け取れるはずだった補助金をもらい損ねる」という残念な事態も防げるはずです。

火災保険を適用して修理したい場合も、修理業者の信用度は大切な問題となります。
これまでに多数の実績があり、保険会社からの信頼も厚い業者であれば、「保険適用されると思ったのに、されなかった」という困った事態が起きる可能性も低くなります。

まとめ

雨漏りによるトラブルは、ある日突然起きるものです。
普段から信頼できる業者についての情報をチェックしておくと良いでしょう。
補助金や保険金など、自分自身に当てはまる項目についても、確認しておくと安心できます。