雨漏り調査はしなくても大丈夫?するべき時、そうでない時

自宅が雨漏りをしていると気になるため、原因を突き止めようと専門業者に依頼して行う調査を検討することがあるでしょう。しかし、実は雨漏りの調査に関しては、調査をするべきときと、する必要がないときがあるのです。雨漏りの調査をするだけで費用がかかりますから、調査をするべきときを見極めてサービスを利用することが重要といえるでしょう。この記事では、雨漏りの調査が必要なときと調査が必要ではないときを、具体的に解説していきます。

目次

屋根だけではない?雨漏りの原因とは

雨漏りの原因は?

雨漏りの原因は、屋根の経年劣化によるものと考えられがちです。
しかし、雨はあらゆる方向から降ってくるため、一概に屋根だけが雨漏りの原因とはいえません。
雨漏りの疑いがあるときには、はじめから屋根に原因があると決めてかからずに、原因のありかについて正しく知って適切な修理を行うことが必要です。

雨漏りの原因としては、さまざまなものが挙げられます。
たとえば、ベランダ下部分や天窓部分、ドーマ部分などの施工不良によるものや、瓦割れやスレート浮き、コーキングの剝がれ、経年劣化などが雨漏りの直接的な原因といえるでしょう。
これらは外観に見られるものであるため、普段目視できない場所であると雨漏りの原因を特定すること自体が難しいといえるでしょう。

また、雨漏りは内装の異変でも特定することが可能な場合があります。
具体的には、押し入れの中にカビが発生している、壁や天井のクロスが浮いているなどの症状が確認できる場合にはかなり劣化が進んでいる可能性があるため、早急に修理をする必要があるでしょう。
他には、カビ臭いにおいがしたり、雨が降ると水滴の音が聞こえたりしたら、雨漏りをしているおそれがあります。
このように、雨漏りの原因はさまざまであるため、雨漏りをしている箇所と原因がわかったら、しっかりと修理をしておくことが大切です。

雨漏り調査の種類

一般的な雨漏りの調査方法には、「目視調査」「散水調査」「赤外線サーモグラフィー調査」の3点が挙げられます。
この調査方法の他にも、特殊な機械を使用して雨漏りの調査を行う方法もありますが、この3つの調査方法でも十分に雨漏りの原因を特定することが可能です。
まず、「目視調査」は天井裏に登ったり屋根裏を覗いたりして、雨水の形跡がないかを目視で調査していく方法のことをいいます。
目視調査に関しては、調査員の経験などによっても精度が異なるため、経験豊富な調査員や業者に依頼すると良いでしょう。

次に、「散水調査」は雨漏りの原因と予想される箇所に水をかけ、雨漏りの再現を行う方法です。
散水調査は目視調査よりも大がかりな調査方法ですが、実績のある業者に依頼すると高確率で雨漏りの原因を特定することができます。
ただし、雨漏りの原因となっている箇所が屋根にある場合や建物の状況によっては、散水調査を行うときには足場の設置が必要となることから、目視調査と比較すると費用がかさむことを知っておきましょう。

さらに、高感度赤外線カメラを使った「赤外線サーモグラフィー調査」では、建物の内外部の温度変化をチェックして雨漏りがあるかどうかを判断します。
調査の特性上、雨漏りの原因箇所がサッシなどの壁際である場合などに向いている調査方法といえるでしょう。
しかし、赤外線サーモグラフィー調査は、金属屋根の住宅や周囲が建物に囲まれている場合には不向きといわれている調査方法です。
角地に立地していたり住宅の前に道路があったりする場合などが理想的ですが、調査を実施する前には専門業者に相談してみると良いで

雨漏り調査をするときとしなくて良いとき

雨漏り調査にはさまざまな方法がありますが、どの方法も100%雨漏りを特定できるものではありません。
また、調査をすると当然費用がかかるため、業者に依頼するかどうかは慎重に決める必要があります。
実は、雨漏りの調査は雨天時に行うことができません。加えて、台風時の状況を雨漏り調査で再現することは不可能といわれています。
しかし、雨漏りをしているときの状況に応じては、早急に専門業者に依頼して原因箇所を特定し、修理を行うことが大切です。
雨漏りの原因は複雑である場合が多いため、調査を行うのであれば経験豊富な業者を選ぶことがポイントといえるでしょう。

また、雨漏りの調査の種類によっては莫大な費用がかかる可能性もあります。
ただ、雨漏りの原因が瓦やスレートの割れ・ズレ、コーキング剤の剝がれ、漆喰の崩れ・ヒビなどによるものの可能性が高いのであれば、火災保険の風災保障で修理費用をカバーできる場合があります。
火災保険を利用して雨漏りの調査をするのであれば、雨漏り修理業者に依頼する必要はありません。
火災保険を利用するのであれば、火災保険会社か専門業者に問い合わせをすると良いでしょう。
加えて、築年数が10年未満の場合は建てた業者が、住宅品質確保法の瑕疵担保責任によって無料で雨漏り修理をする義務があるため、業者に直接連絡をすることがおすすめです。

まとめ

雨漏りの疑いがあるとき、「実質無料」などとうたっている雨漏り修理業者に安易に依頼すると、トラブルにつながる可能性があります。

火災保険に加入している場合や、築年数が10年未満の建物であれば、無料で雨漏りの修理ができる可能性もあるのです。
そのため、雨漏りの修理をするときには優良業者を見極めて、適切な修理を行うようにしましょう